【特に熊本県で避難所に関係する方々へ】妊産婦を守る情報共有マニュアル等を急ぎ公開します

お知らせ

2016.04.15

ある程度の規模の避難所であれば、妊産婦の方がいらっしゃる可能性は非常に高いです。

その時、誰が誰と何をどのように情報共有すべきか、具体的に、
　発災～６時間
　超急性期　６～７２時間
　急性期　７２時間～１週間　
更にそれ以降も、段階を分けて、具体的に記しています。

熊本地方を中心とした地震によって、避難所を運用する方、そこで急遽生活をされることを余儀なくされた方々、そこに支援に赴かれる保健・医療関係者の方々、是非、お目通し下さい。

本マニュアルは、当機構地域医療支援部門長の菅原準一教授らが、
「平成27年度厚生労働科学研究費補助金（成育疾患克服等次世代育成基盤研究事業）」
の支援を受けて、「産科領域の災害時役割分担、情報共有のあり方検討Working Group」を組織して研究し、まとめたものです。