お知らせ
東日本大震災被災者の15年追跡調査により、心的外傷後ストレス反応の実態を解明 －被災後1年間の心理的変化が15年後の症状と関連－【プレスリリース】
発表のポイント
・ 東日本大震災で大規模半壊以上の家屋被災にあった被災者のコミュニティを対象とした15年間にわたる追跡調査により、発災15年後も14.7%が、臨床的に有意な心的外傷後ストレス反応（PTSR）を抱えていることを世界で初めて明らかにした。
・ 発災1～2年目の症状悪化が、15年後のPTSRの持続リスクを約5.3倍に高めることを明らかにした。
・ 初期のPTSR症状からの変化を継続的に見守ることが、長期的な心のケアに重要であることを明らかにした。
概要
大規模災害後の心的外傷後ストレス反応（Posttraumatic Stress Reactions: PTSR）の長期的な経過は多様であり、将来的に慢性的な症状に苦しむ方を早期に見出して適切なサポートを届けることは、公衆衛生上の大きな課題です。被災初期の症状の変化が人により異なることは知られていましたが、その変化と10年以上の長期的な予後との関連については十分に解明されていません。
東北大学大学院医学系研究科の李雪助教、富田博秋教授らの研究グループは、東日本大震災で大規模半壊以上の家屋被害を受けたコミュニティの住民を対象に、15年間にわたる前例のない大規模な追跡調査を実施しました。その結果、発災後15年を経た時点で1,291名の対象者のうち14.7%の人が臨床的に有意なPTSRを抱えていることが明らかになりました。さらに、発災直後から1〜2年目にPTSRの悪化を経験することは、15年後に一定以上のPTSRを残すリスクを約5.3倍に高める予測因子となり得ることが分かりました。
これらの知見は、大規模災害後の心のケアにおいて、被災直後の横断的なスクリーニングにとどまらず、発災初期の症状の変化を継続的に見守り寄り添うアプローチが、精神的なダメージが長期化するリスクを減らし、適切な支援を届ける上で重要であることを示唆しています。
本成果は2026年8月14日にJAMA Network Open誌に掲載されました。
図1. 東日本大震災被災者における心的外傷後ストレス反応の15年間の推移（5つの軌跡）