お知らせ
モデルナと国立大学法人東北大学 東北メディカル・メガバンク機構、日本で潜在性ウイルスの抗体保有率などを把握する共同研究を開始【プレスリリース】
Moderna Inc.（以下、「モデルナ」）の日本法人モデルナ・ジャパン株式会社（東京都港区、代表取締役社長：長山和正、以下、「モデルナ・ジャパン」）は本日、モデルナと国立大学法人東北大学 東北メディカル・メガバンク機構（宮城県仙台市、機構長：山本雅之、以下、「ToMMo」）が、２つの一般的な潜在性ウイルスであるサイトメガロウイルス（CMV） およびエプスタインバーウイルス（EBV）の感染疫学を明らかにする共同研究を開始したことをお知らせいたします。この共同研究を通じて、モデルナとToMMoは、潜在性ウイルスの抗体保有率や妊娠期、出産時から小児期までの健康状況への理解に大きく貢献し、将来の日本におけるワクチン接種プログラム作成に重要な知見を提供いたします。
この共同研究では、日本におけるCMVおよびEBVの抗体保有率を調査します。抗体保有率とは、ある集団における特定の病原体に対する抗体を持っている人の割合で、血液検査でわかります。これまでのところ、日本人におけるCMVとEBVの抗体保有率のデータは特定の集団や特殊な集団に限られており、一般に広く適用することが困難です。日本における生活、衛生環境の変化によってCMVおよびEBVに感染する時期が遅れているか調査を行います。CMVでは感染が幼少期から妊娠・出産時期に移行していくと、胎児に先天性異常をきたす可能性があるため、CMVと妊娠期から小児期までの健康状況の関連も調査します。これらの研究を通じて潜在性ウイルスに関する理解を深めることは、これらのウイルスとさまざまな疾患との関連、より広範な公衆衛生への貢献、疾病の健康への影響を評価するうえで重要です。
この共同研究では、東日本大震災を契機に2013年から開始され、現在も継続しているToMMoの集団ベースの前向きコホート研究の一環として収集された保存検体を活用します。ToMMoは、日本で初めて設立された大規模な一般住民集団ベースのバイオバンクであり、国民の健康と福祉の支援、および個別化ヘルスケアの実現を目的としています。
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