【特に石川県で避難所に関係する方々へ】妊産婦を守る情報共有マニュアル等を改めて掲載します

お知らせ

2024.01.04

菅原準一客員教授（地域医療支援部門長（作成当時））らの研究グループが2018年に作成した「妊産婦を守る情報共有マニュアル」を再掲いたしますので、是非ご活用ください。

ある程度の規模の避難所であれば、妊産婦の方がいらっしゃる可能性は非常に高いです。
その時、誰が誰と何をどのように情報共有すべきか、具体的に、
　発災～6時間
　超急性期　6～72時間
　急性期　72時間～1週間　
更にそれ以降も、段階を分けて、具体的に記しています。

石川県能登地方を中心とした地震によって避難所を運用する方、そこで急遽生活をされることを余儀なくされた方々、そこに支援に赴かれる保健・医療関係者の方々、是非、お目通し下さい。

本マニュアルは、菅原準一客員教授らが、「平成27年度厚生労働科学研究費補助金（成育疾患克服等次世代育成基盤研究事業）」の支援を受けて、「産科領域の災害時役割分担、情報共有のあり方検討Working Group」を組織して研究し、まとめたものです。