お知らせ
- 2019.05.22
「研究における個人の遺伝情報の結果返却 検討および留意すべき事項と今後の議論・検討に向けた課題に関する提言」の公開
広報企画部門の長神風二特任教授らは、日本医療研究開発機構（AMED）のゲノム医療実現推進プラットフォーム事業（先導的ELSIプログラム）「学際連携に基づく未来志向型ゲノム研究ガバナンスの構築」（研究代表者：大阪大学 加藤和人、研究開発分担者：東北大学 東北メディカル・メガバンク機構 長神風二）の研究で、「研究における個人の遺伝情報の結果返却 検討および留意すべき事項と今後の議論・検討に向けた課題に関する提言」を作成しました。研究における個人の遺伝情報の結果返却を検討するもしくは、関係する各機関等の方々におかれましては、本提言をご一読いただき、ご活用いただければ幸いです。また、今後の活発な議論の継続につながることを期待いたします。
「学際連携に基づく未来志向型ゲノム研究ガバナンスの構築」 ⾧神班別冊報告書 研究における個人の遺伝情報の結果返却検討および留意すべき事項と今後の議論・検討に向けた課題に関する提言（PDF）
※上記提言の「第1部 研究における個人の遺伝情報の結果返却 検討および留意すべき事項と今後の議論・検討に向 けた課題に関する提言」のみはこちら
・本提言について
我が国のゲノム医療においては、現状における様々な限界や検討段階の課題があり、ヒトゲノム・遺伝子解析研究を行うにあたっては、その解析結果を参加者に対して返却する可能性があるかどうかについて、研究計画の立案時点から慎重に検討し、その方針が研究計画書、説明同意文書等に記載され、研究参加者を含む関係者に説明可能であることが求められます。また実際に返却する際には、医療への橋渡しを着実に行うことが必須となります。
本提言では、国内の有識者の方々へのヒアリングを中心とした調査をもとに、我が国の現状において研究において得られる遺伝情報が研究参加者に返却される可能性と検討および留意すべき事項、および今後の議論・検討に向けた課題についてまとめました。
問い合わせ先
東北大学 東北メディカル・メガバンク機構 広報・企画部門
長神 風二
E-mail：f-nagami”AT”med.tohoku.ac.jp
（E-mailアドレスは”AT”の部分を＠に変えてください。）