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2016.04.04

東日本大震災被災地域で健康調査を行うこと等についての意識調査の結果を論文にまとめました

予防医学・疫学部門 分子疫学分野 石黒真美助教 らは、東日本大震災被災地域で健康調査を行うこと等についての意識調査を実施し、その結果を論文にまとめました。
この論文が Prehospital and Disaster Medicine 誌に 2016年3月28日付でオンライン公開されました。

【論文名】
Public Attitudes toward an Epidemiological Study with Genomic Analysis in the Great East Japan Earthquake Disaster Area
邦題:東日本大震災被災地域におけるゲノム解析を伴う疫学調査に対する人々の意識
Mami Ishikuro, Naoki Nakaya, Taku Obara, Yuki Sato, Hirohito Metoki, Masahiro Kikuya, Naho Tsuchiya, Tomohiro Nakamura, Fuji Nagami, Shinichi Kuriyama, Atsushi Hozawa and the ToMMo Study Group
Prehospital and Disaster Medicine, Published online: 28 March 2016
DOI: 10.1017/S1049023X16000182

【論文の概要】
東日本大震災によって甚大な被害のあった被災地では、地域の保健医療システムを早期に復旧・向上させて、そのシステムにより長期的に人々の健康状態の把握と支援をしていくことが必要となります。
東北メディカル・メガバンク機構では、その一端として人々の健康調査・支援に努めながら個別化医療・予防を推進していく事業を発案し、地域住民の方々のご意見を踏まえつつ本事業の実施計画を立案しました。
この度の brief report では、実際に2012年に山元町の特定健診を受けられた284人の方々に、本事業に関するアンケート調査にご回答いただいた結果について報告しました。
94.8%の方が、「長期にわたり震災の影響を調査し住民の方々の健康を見守る健康調査に参加したい」と回答し、83.5%の方が、「1人ひとりの体質や遺伝情報を調べて、それぞれに合った病気の予防法や治療法を開発することに協力したい」と回答しました。
本結果を踏まえ、さらに他の地域・世代の方々のご意見も伺いながら事業を推進して参ります。

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