お知らせ
- 2016.04.15
震災時の子どもたちのケアの重要性
2016年4月14日に発生した熊本県熊本地方を震源とするマグニチュード6.5の地震及び余震について、お亡くなりになられた方々に哀悼の意を表しますとともに、現在も避難をされていらっしゃる方々のご無事を心よりお祈り申し上げます。
【4月18日追記：4月14日以降発生しております平成28年熊本地震で被害を受けられた全ての方にお見舞いを申し上げます。】
5年前の東日本大震災でも、東北地方を中心に甚大な被害がありました。震災後は特に小児科診療・小児保健のあり方などの課題が浮き彫りとなり、東北大学ではお子さんの健康への影響について調査をしてまいりました。
宮城県にお住まいの小中学生のお子さんを対象とした健康調査では、東日本大震災後1年半から4年が経過した後でも、湿疹の症状や、日常生活で困っている様子が見られ、特に仮設住宅、転居など住居環境の変化を経験したお子さんでは、経験をしていないお子さんに比べて湿疹の症状が1.15倍、日常生活で困っている様子が1.35倍高いことが認められております。
また、保育所にご協力いただいた調査からは、震災から1年半後であっても震災を経験したお子さんが避難等により全国各地にいらっしゃることが明らかとなりました。さらに、特に被害の大きかった岩手県、福島県、宮城県のお子さんでは、他県のお子さんに比べて過体重の傾向が1.26倍高いことや、震災を経験したお子さんでは経験していないお子さんに比べて喘息、アトピー性皮膚炎の有病率が高いこと（男の子で1.69倍、1.62倍：女の子で2.56倍、1.27倍）が認められております。過体重傾向の原因としては、被災直後の食事内容や外遊びの減少、生活環境の変化やストレスなどの心理的な要因が一因として懸念されます。また、アレルギー性疾患についてはこれらの背景に加えて避難所の環境が影響していることが考えられます。
災害を経験した子どもたちには、息の長い生活面や心身面のケアが望まれます。
2016年4月15日
東北大学 東北メディカル・メガバンク機構 三世代コホート室長
栗山 進一