お知らせ
- 2019.06.07
地域子ども長期健康調査をもとにした論文が発表されました
ToMMo では、2012年度から2015年度まで、宮城県内で調査参加希望のある全自治体（28市町村）の全公立小中学校で「地域子ども長期健康調査」を行いました。
このうち、2014年から2015年に実施した調査結果をもとに、居住タイプと湿疹症状の関連について解析した結果を論文として発表しました。
本研究から、東日本大震災発生から3－4年が経過した時点でプレハブ型応急仮設住宅に居住している児は、「震災前からの家屋にそのまま居住」している児と比較して、湿疹を有する割合が高かったことがわかりました（オッズ比1.42、95%信頼区間1.03–1.96）。一方、借上げ制度による民間賃貸住宅（みなし仮設住宅）に居住している児（オッズ比0.94、95%信頼区間0.67–1.31）や他の居住タイプの児は、湿疹を有する割合は高くありませんでした。この研究結果により、プレハブ型応急仮設住宅の居住環境と皮膚症状の関連について、更なる調査・研究の必要性が示唆されました。
＊居住タイプ：(1)－(8)から選択
(1)プレハブ型応急仮設住宅、(2)借上げ制度による民間賃貸住宅、(3)借上げ制度によらない賃貸住宅に転居、(4)家族・友人・親戚宅、(5)震災により損壊した場所に家屋を再建、(6)新たな場所に家屋を新築、(7)震災前からの家屋にそのまま居住、(8)その他
書誌情報
タイトル：Prefabricated Temporary Housing and Eczema or Respiratory Symptoms in Schoolchildren after the Great East Japan Earthquake: The ToMMo Child Health Study
著者名：Yasutaka Kuniyoshi, Masahiro Kikuya, Masako Miyashita, Chizuru Yamanaka, Mami Ishikuro, Taku Obara, Hirohito Metoki, Naoki Nakaya, Fuji Nagami, Hiroaki Tomita, Atsushi Hozawa, Ichiro Tsuji, Shigeo Kure, Nobuo Yaegashi and Shinichi Kuriyama
掲載誌：Disaster medicine and public health preparedness
Published online: 03 June 2019
DOI: 10.1017/dmp.2019.8