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震災後の宮城の健康状態 ～地域住民コホート調査の第三次報告～【プレスリリース】
東北大学東北メディカル・メガバンク機構（ToMMo）は、宮城県での地域住民コホート調査参加者のうち、平成25‐26年度に特定健診会場で協力した24,703人分について分析しました。
調査から、以下のことが明らかになりました。
(1) 平成26年度も太平洋沿岸部地域で抑うつ傾向などメンタルヘルスのリスクが高い傾向が引き続き見られたが、平成25年度に比べるとわずかながらも回復傾向がうかがえた。
(2) 東日本大震災の被災状況と高血圧等の治療中断との間に、とくに太平洋沿岸部地域において関連がみられた。
(3) 東日本大震災後の環境の変化やこころの状況と、睡眠薬の服用開始とに関連がみられた。
今回の報告は、2014年2月24日の第一次報告と2015年6月10日の第二次報告からさらに分析人数を拡大しての報告になります。
なおメンタルヘルス面のハイリスク者に関しては、K6が15点以上、且つ、CES-Dが16点以上を呈する抑うつ状態のハイリスク者、または、心的外傷後ストレス反応（PTSR）のため日常に支障を呈すると回答した対象者を対象に、機構専属の心理士が電話でその後の経過を尋ね、必要に応じて、カウンセリングや相談に応じ、医療機関を紹介する等の支援活動を行っています。平成26年度末までに、地域住民コホート参加者のうち、1,074名のハイリスク者に対して、1,410回の電話かけを行い、553名の対象者に支援を行いました。
今後は平成27年度以降に調査に参加した方々についても集計を進め、岩手医科大学によって行われている岩手県内での調査ともあわせて傾向の分析などに努めていきます。
調査結果の主要部分は、2016年1月22日に第26回日本疫学会学術総会でも発表されました。
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