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2014.02.27

地域住民コホート調査初年度の第一次集計状況【プレスリリース】

東北メディカル・メガバンク計画は、東日本大震災からの復興事業として計画され、宮城県では東北大学、岩手県では岩手医科大学が事業主体となり15万人規模のゲノムコホート調査を行っています。本調査では、2014年2月現在で2万人を超える地域住民の参加を得ています。

東北大学は、東北メディカル・メガバンク計画の遂行のため、東北メディカル・メガバンク機構(機構長:山本雅之、以下ToMMo)を2012年2月に設立し、2013年5月から地域住民コホート調査*1を開始し、同じく2014年2月現在で9000人を超える宮城県からの参加者を得ています。そのうち、約4割にあたる3744人について、2013年12月末までに、調査を集計しました。

集計状況から、3744人のうち27%の調査参加者に抑うつ傾向がみられ、被災体験や近親者の喪失の影響などが考えられます。更に、問診票調査の結果からは5%にPTSDの疑いが見られ、臨床心理士による電話等での支援が行われています。

また約10%の調査参加者に心不全の指標、腎機能障害がみられましたが、これまでの研究と比べ著しい増加ではありませんでした。アレルギー検査では、実施した33種の項目のうちスギ花粉に関するものの割合が約40%と最大で、加齢とともにその割合は低下していくことがわかりました。

今後、コホート調査の結果の整理を進め、震災後の住民の心身の健康に影響を及ぼしている身体的・心理的・社会的な諸要因を明らかにし、支援や復興策の充実に結びつけていきたいと考えております。

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