災害に備えた平時からの母子保健・産科医療の連携状況に関する調査報告

地域医療支援部門 菅原準一教授 らのグループは、母子保健・産科医療の災害時の備えや各都道府県の連携状況について調査を実施しました。

妊娠、分娩、子育ては、世代間に連続した事象であり、地域のお産を守ることは、輝く未来を創生することにつながります。
2011年3月11日の東日本大震災における周産期医療の実体を教訓に、「産科領域の災害時役割分担、情報共有のあり方検討Working Group」は下記について調査を実施し、さまざまな地域格差が存在することを明らかにしました。

・大震災に於いて、妊産婦がいかなる状況に置かれ、どのような対応がなされたのか
・全国における産科領域における災害への対応状況はどうなのか
・職種を超えた情報共有を進めるため、どのようなネットワークつくりが必要か
・妊婦さんへ必要な情報を伝えるためにはどのような方策が必要か
・災害時の施策実現のため、発出された公文書はいかなるものであったのか

「産科領域の災害時役割分担、情報共有のあり方検討Working Group」には、研究分担者として地域医療支援部門 菅原準一教授、研究協力者として地域医療支援部門 五十嵐千佳研究支援者 が参加しています。また、このグループは、平成 26 年度厚生労働科学研究費補助金(成育疾患克服等次世代育成基盤研究事業)「東日本大震災被災地の小児保健に関する調査研究」班に属しており、当機構副機構長 呉繁夫教授 が研究代表者となっています。
なお、本調査は科学研究費によって行われ、東北メディカル・メガバンク計画と直接的な関連性はありません。

調査結果の一部は、2015年2月26-28日に開催された、第20回日本集団災害医学会総会・学術集会で発表され、2015年3月末までに報告書としてまとめられました。
この調査の報告を下記よりご覧いただけます。
この報告書は「平成26年度厚生労働科学研究費補助金(成育疾患克服等次世代育成基盤研究事業(H24-次世代-指定-007))」により、作成いたしました。