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2016.05.09

菅原準一教授によるセミナー「熊本地震 支援報告」が行われました

連休谷間の6日(金)14時から、菅原準一教授によるセミナー「熊本地震 支援報告」が行われました。前震から8日、本震から6日後にあたる4月22日から約一週間にわたった派遣についてのセミナーは、直前の周知にも関わらず集まった約50人を相手に臨場感溢れる会になりました。

報告会で、菅原教授はまず派遣の経緯を説明。熊本県から日本産科婦人科学会への要請に応じたもので、もともとは東京で実施された同学会の総会学術集会への参加の為に上京途上で派遣が決まり、学会参加関係の荷物は仙台に送り返し、寝袋や非常食などの装備を急遽東京で買い求め、羽田から空路熊本に向かったとのことでした。

菅原教授は全国の自治体が任命する災害医療コーディネーターで唯一の周産期・新生児の専門家です。また、東日本大震災も東北大学病院の周産母子センターで迎えるなどの災害対応経験を活かすことが、期待されました。主な勤務は、熊本県庁に設けられた熊本県医療救護調整本部の一角で、数人で小児・周産期リエゾンを形成して各種調整業務にあたりました。地域の医療従事者と連携し、各地避難所や遠隔避難した患者妊産婦等の把握や、中長期的な視点で、医療と保健行政をつなぎながら避難所等の健康維持対策を進めました。

報告会では、何度か東日本大震災との比較に話が及びました。

まず、地震の質。東北の地震のような遠くから近づいてくる予兆のようなものがなく、突然突き上げてくる地震とのこと。余震の多さから屋内で眠れないという声をメディア通じて多く聞きますが、それも無理からぬものと指摘されました。また、レンタカーを難なく借りられるなど、ガソリン等は現時点で既に全く問題ないとのことでした。昼間、自家用車で職場に行き、夜、駐車場の決まった場所に戻ってくるという方々も、多いそうです。宮城県沖地震以来、ブロック塀にも鉄筋を入れるのが当たり前になった東北と事情も違い、崩れたブロック塀も散見されたといいます。

菅原教授は、県庁での業務以外では、特に被害が大きいとされる益城町などにも足を運び避難所回りもされました。公民館等で避難者の方々各自が狭いスペースで段ボールなどを使いながら急場をしのがれている様子は、さながら5年前の再現とのこと。東北から支援に入る人々にとっては、フラッシュバックの契機となると共に、5年を経ての変わらぬ光景が、この5年は何だったのか、といった形でたやすく自責の念に転換してしまう危険も、実体験もとに語られました。

会場からは、大学との連携や関連施設の状況など多くの質問が寄せられました。

東北メディカル・メガバンク機構は菅原教授からの報告も参考に、被災地への更なる貢献を検討・実施していきます。

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