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2012.04.13

菅原準一教授(地域医療支援部門)らが行なったアンケート調査による、震災前後に出産し被災地に居住する母親のうち「産後うつ」と疑われる状態の母親が20%を超えていたとする結果が朝日新聞、読売新聞、河北新報に取り上げられました。

菅原準一教授(地域医療支援部門)らの行なったアンケート調査の結果が2012年4月12日の朝日新聞夕刊(宮城版では13日朝刊)、4月14日の読売新聞夕刊、4月15日の河北新報朝刊に取り上げられました。

このアンケート調査は、津波被災地で東日本大震災の前後に出産した母親の状態と関連したもので、昨年末から今年3月に行われました。同調査の結果によると、震災前後に出産し被災地に居住する母親のうち「産後うつ」と疑われる状態の母親が20%を超えていました。

菅原準一教授は4月15日に「津波被災地の周産期予後―解析結果と未来への提言」と題し、第64回日本産科婦人科学会学術講演会のワークショップで発表を行います。また同日に「東日本大震災が津波被災地の周産期医療に与えたインパクト」と題してポスター発表を行います。

アンケート調査の結果についても同日に発表される予定です。

このアンケート調査の概要と、2012年2月に東北メディカル・メガバンク機構の教授に着任した抱負をあわせて、インタビューで伺いました。

インタビュー詳細へ

 

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